Q&A

研修会についてお問合せの多いご質問をまとめました。

受講について

研修会に参加するためにはどうすればよいですか?

お申込みを希望する研修会を選択し、必要事項を入力して決済してください。
自動返信メールに研修会の受講についての説明事項が記載されています。必ず目を通してください。
自動返信メールが届かない方は、迷惑メールフォルダに入ってしまっているか、入力したメールアドレスが誤っている可能性があります。

対面研修

研修会(対面研修)に申し込みをしたが都合が悪くなったので、他の研修会に振替えることはできますか?

支払い処理の都合上、参加費をお支払い後の他の研修会への振替はできません。

オンライン研修 ※今年度は開催しておりません。

オンライン研修の研修時間は何時間ですか?

配信方法を問わず、研修時間は5時間(休憩時間を除く)となります。

録画研修の場合は5時間分の研修動画は、時間の合間でも集中して視聴できるよう、複数に分割しております。
配信期間内にすべて視聴していただきますようお願いいたします。
配信期間終了後の再配信は受け付けておりませんのでご注意ください。

オンライン研修はどのような形で配信されますか?

Zoomを使用する先行配信(ライブ)と、録画配信の2種類があります。
どちらの配信方法かは研修会によって異なります。

当法人のホームページ上に視聴ページを設けます。
Zoomを使用する先行配信(ライブ)は視聴ページ内にリンクをご案内します。
録画配信の場合は、視聴ページ内にて動画の視聴ができます。

配布資料は研修方法問わず、視聴ページにてダウンロード可能です。
その際にはパスワードが必要となります。

オンライン研修の受講は日付や時間帯を指定されますか?

録画配信では研修会案内と視聴ページに記載しております配信期間内であれば、日付・時間帯問わずいつでもご覧いただけます。
ですが、配信期間終了間際にはアクセスが集中し、画面が表示されなくなったり、反応が遅くなる可能性がございます。
余裕をもった視聴スケジュールをご設定ください。

Zoomを使用する先行配信(ライブ)は当日のみの配信を前提としています。
※研修内容や講師の以降によりアーカイブ配信をする場合もあります。

対面研修に申し込んだが、オンライン研修に振り替えたいのですが、可能でしょうか?

可能です。
お席や配布資料の数の関係がありますので、対面研修をご欠席し、オンライン研修への振替をご希望の場合は、
研修会事務局(kenshukai@msak.jp)に【件名:(研修会名)オンライン研修への振替希望】【本文:(参加者名)】を記載の上ご連絡ください。

複数人で受講することはできますか?

オンライン研修への参加資格は、お申込みして参加費をお支払いいただいた方が適用となります。
複数人で受講される場合は、受講される方全員がお申込みと参加費のお支払いをしていただく必要がございます。
参加者用のログイン情報を参加資格のない他者と共有して受講した事実が発覚した場合、参加許可を取り消します。
また、以降の当法人主催の研修会へのご参加はお断りいたします。

なお、参加許可の取り消しに際して、参加費の返還や補償はありません。
上記事項は受講規約にて提示し、同意をした方のみがお申込み手続きを行えます。

動画はダウンロードできますか?

受講規約にて提示しましたように、研修動画のダウンロード(画面の録画・スクリーンショットを含む)は禁止です。
また、配布資料の再配布や無断転用も禁止です。

配布資料はいつダウンロードできますか?

配布資料は、配信開始日の3日前から各視聴ページにてダウンロードできるようになります。
メール添付等による個別送付および印刷しての送付はいたしません。
また、配布資料にはパスワードが設定されています。決済後の確認メールに記載したパスワードを入力して開封してください。

対面研修に申し込んでいますが、オンライン研修も受けたい場合は再度申し込みをすればよいですか?

研修会で異なりますので、対面研修・オンライン研修ともに受講希望の場合は、お申込み前にkenshukai@msak.jpまでお問い合わせください。

臨床心理士の研修ポイント

臨床心理士の研修ポイントはオンライン研修でも取得可能でしょうか?

研修会情報の各ページタイトルに℗マークがついている研修会は対面研修・オンライン研修共に取得可能または取得申請予定です。
なお、研修ポイントは、参加した研修会に対して付与されます。
研修会名を同じとする対面研修とオンライン研修は内容が同一になりますので、両方を受講された場合でも付与されるポイントは2倍にはなりません。

会計・領収書

職場から領収書を提出するよう言われております。発行していただくことは可能ですか?

決済後の完了メールおよびクレジットカード会社が発行するご利用明細書を領収書に替えさせていただいています。
会計法規上、正式な領収書として税務署で認められております。